昨日に引き続き、子宮頸がんファクトシートを読み解いていきます。

子宮頸がんファクトシート | がん対策研究所 (ncc.go.jp)

 

今回はHPVワクチンの有効性とワクチンの積極的勧奨停止の影響についてです。

ファクトシートでは、HPVワクチンの有効性について「HPVの感染、子宮頸がんの前がん病変、子宮頸がんのいずれにも予防効果があることが科学的に確立しています」と結論づけています。

前がん病変を防ぐ効果について調べた複数の論文では、感染していない15〜26歳の女性ではHPVワクチンが前がん病変を10分の1〜20分の1まで下げる効果があることが明らかになっていますが、24〜45歳と年齢が上がるとその予防効果は低くなります（若い時に接種するほどワクチンの有効性が高い）。

そのほか、男性にも関わる中咽頭、性器、肛門のHPV感染による前がん病変、尖圭コンジローマを防ぐ効果も報告されていることが示されています。

他の先進諸国では、男子も定期接種の対象とし、HPV関連がんを防ぎ、性行為でHPVをうつし合うことを予防しています。日本でも、男子を定期接種の対象にするかどうか審議されています。

 

積極的勧奨停止の影響は？

積極的勧奨の停止中、多くの自治体が「HPVワクチンのお知らせ」を対象者に送らなかったため、自分が対象者であることも知らずに無料接種のチャンスを逃した女子は数多く存在します（生まれ年度によって接種率に差がついてしまった）。

日本では『接種世代』と『停止世代』でワクチン接種率に大きな差が生じており、1990年代後半生まれの女性は7〜8割が接種しているのに対し、2000年度生まれでは約14%、2001年度生まれ以降は1%かそれ以下になっています。このため、国は救済策として1997年度生まれから2006年度生まれの女性に対し、2025年3月まで無料で接種することができる「キャッチアップ接種」制度を設けています。

 

積極的勧奨再開/キャッチアップ制度導入で、対象者の接種率は回復したか？

積極的勧奨の差し控えがあり、日本でのHPVワクチン接種率は非常に低い状態が継続しました。

現在、定期接種は年間30万件程度であり、対象者が5学年で200万人以上いることを考えると、十分接種率が回復したとは言えません。さらに、世代間での接種率の差は、病気へのなりやすさ（子宮頚部細胞診の異常：子宮頸がんになるリスク）の差として、現れ始めています（Lancet Reg Health West Pac. 2021 Dec 13;18:100327. doi: 10.1016/j.lanwpc.2021.100327. eCollection 2022 Jan.）。細胞診で異常が出る割合は「接種世代」では3.76%でしたが、積極的勧奨が止められていた2000年度生まれ以降の「停止世代」は5.04%と上がってしまいました。

 

現在、キャッチアップ世代の過半数が20代以上になっており、今後がん発症率が上がるのではないかと危惧されています。そして、ワクチンの効果が加齢により弱まることを考えると、現行の定期接種と並行しつつ、キャッチアップ接種を急がなければなりません。

 

今回はHPVワクチンの有効性とワクチンの積極的勧奨停止の影響について、ファクトシートを基に簡単にまとめました。次回はHPVワクチンの安全性についてまとめたいと思います。　（小児科　土谷）